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婚活を経験した際に驚いたことが、無職あるいは低年収で、実家暮らしで家事もできず、年齢も高めで、容姿もお世辞にもよいとは言えない「過去には女性だった存在」が、やたら上から目線で、専業主婦を希望していることです。
面白いことに専業主婦希望者には、言うことがその場その場の都合によって変わる完璧なパターンがあるようです。
結婚前：「女性は働くのは大変だから、専業主婦になって男性を支えたい。男性の給料も財産も私が管理する」
結婚後：「専業主婦は24時間３６５日休みがなくて大変だ！男性は仕事だけで楽をしているんだから、家事も育児も全部男性がやれ！！」
離婚後：「無理やり専業主婦にさせられたから仕事ができない！私の生活費分ももらえなきゃ養育費じゃない！国は女性を支援しろ！」
国立社会保障・人口問題研究所の２０２１年度調査では、配偶者に専業主婦を求める男性の比率はわずか6.8%しかおらず、調査のたびに専業主婦を希望する男性は大幅に減少しています。ところが、婚活相談所のブログなんかを見ると、専業主婦希望率が9割などと言う話もありますから、「無理やり専業主婦にさせられた」なんて人はまずいません。リンクを張った先でも、専業主婦希望者が5割に減ったという話もありますが、「共働き希望だったはずの女性が結婚すると同時に強引に専業主婦になる」という被害話をよく聞きますので、専業主婦希望者が、結婚相談所では婚活に不利と悟って隠しているだけでしょう。
もちろん、現実には、真面目に家事ができていれば、「家事代行」という仕事で引く手あまたなはずです。調理、清掃、介護、保育など、専業主婦の方々が「ワンオペだ」「女性ばかりがやっている」と自称するようなことが本当だったら、専業主婦の技能があれば、いくらでも働く先があります。
ところが、
結婚前は「家事手伝い」として、仕事もせず、家事もできない生活を送り
結婚後は「専業主婦」として、「本当に生活や育児に必要なお金を稼ぐことを何もやっていないと罵るだけのモラハラ」と「男性のお金は女性のもの」とばかりに浪費を繰り返し、
離婚後は男性の悪口を繰り返し、子供のお金に寄生するだけで、子供の未来のためのお金を食いつぶして、子供を貧困に追いやる
と言った地雷女性が残念ながら少なくありません。
これは、婚活において無職女性が溢れていて、離婚後の母子家庭の過半数が貧困状態にあるという現実からも明らかです。貧困状態にある母子家庭って、「子供のためにすら働きたくない」ってだけの無責任女性が親権を取っちゃったってことですからね。
地雷女性の無職率
さて、40代の女性ともなると、もはや結婚も見込めず、ほぼ生涯独身が確定していると言えるでしょう。
厚労省によると、40～44歳の女性は408万人、45~49歳の女性は380万7,000人とのことです。
一方総務省によると、2020年の女性の未婚率は、40～44歳は19.4%、45～49歳は17.6%という結果だったそうです。
上記と比べ少し古いデータですが、40代未婚女性の無職の比率は約16%、40代後半未婚女性の無職の比率は約19%と言われています。
つまり
4,080,000×0.194×0.16＝約126,643人
3,807,000×0.176×0.19=約127,306人
約126,643人＋約127,306人＝約253,949人
すなわち、40代だけで、未婚かつ無職の女性が25万人以上いるということです。
これは過小評価の可能性が高い。なぜならば、日本の場合、無職でも「家事手伝い」という仕事についていると頑なに言い張る方が少なくないからです。
実際、国勢調査「就業状態等基本調査」（2015年）によると、40代未婚女性の雇用形態では40 ～ 44歳では正規雇用率30.9％、非正規雇用率13.6％、45 ～ 49歳では正規雇用率25.7％、非正規雇用率9.8％（非正規雇用には派遣社員、パート、アルバイトも含む）とされています。
40代前半の未婚女性：100－（30.9＋13.6)＝55.5%
40代後半の未婚女性：100－（25.7＋9.8）=64.5％
正社員でも非正規雇用（つまりパートやバイトでもない）でもない過半数を超える40代未婚女性たちは何をやっているのでしょう？
実はと言うと、「無職」というのは、定義次第でいくらでも操作できてしまうものです。1年で1時間だけバイトをやっただけでも「無職ではない」と言い張ることができますし、何なら、1円たりとも稼いでいない「家事をしていない家事手伝い」ですら、無職ではないと言い張れてしまいます。
ただ確実なのは、正社員ではない40代未婚女性の数は、日本全体で100万人を超え、寿命までの40年、50年と貧困層あるいは貧困予備軍を形成していくということです。で、この人たちに生活保護を出していては、日本の財政はいくらあっても足りません。
現在日本の生活保護世帯数は約165万世帯で、2021年度には予算ベースで3.8 兆円かかっていると言われます。現在、30代後半から50代くらいまでの女性が、ろくに働かないで、真面目に働いて家事をする男性を見下して、婚活モンスターとして暴れていますが、この世代が毎年10万人ずつ貧困層として生活保護を受けると、30年もすると、生活保護世帯数は3倍以上に膨れ上がることが懸念されます。
ついでに言うと、今は結婚していても「専業主婦に家事をしろというのはモラハラでＤＶ」などと言い張るモラハラ女性が離婚予備軍として控えています。
地雷女性たちというのは、仕事もせず、家事もせず、子供も産まないか、子供を自分の所有物と勘違いして貧困化させ、さらには生活保護という形で国家予算を食いつぶす。まさに最悪の国難と言えるのです。
経済的に非現実的な「専業主婦」
かといって、働きもせず、家事もしようとしない地雷女性を男性に養えというのは、適切ではありません。
では、現在、専業主婦を背負うことがいかに経済的に馬鹿らしいことかを見ていきましょう。
現在の平均年収は458万円です。この場合の手取り額はだいたい350万円前後になります。
仮に独身のまま、一人暮らしで月18万円（家賃を除く一人暮らしの平均生活費が約12万円）を使うとすれば、年間216万円の支出で毎年130万円以上の貯金ができます。これは30年間で4000万円以上の貯金。十分すぎるほど老後資金になりますし、ひとり親でも子育て資金を確保できているといえるでしょう。
ところが、2人暮らしだと家賃を除く平均生活費は22万8,622円。家も、一人暮らしの時より広く高い部屋に住まねばならなくなります。
専業主婦を背負った場合に月30万円使うと考えると、年間必要額は360万円で、平均年収では毎年赤字になってしまいます。
単純に平均値だけで考えても、30年間という時間軸で見ると、男性が独身を貫けば4,000万円以上の貯金ができるのに、専業主婦を背負うだけで数百万単位で借金を背負う羽目になってしまうということです。
一人暮らしの時と二人暮らしの時の平均生活費の差は、目安として、12万円×12か月で144万円。夫の扶養下でパートでのみ働いている女性が「私だって働いているのよ！！」とやたらと男性に対してマウントを取ろうとする傾向があるようですが、手取り額で144万円以上を稼げなければ、存在自体が経済的に赤字です。配偶者特別控除の満額受給ができるのが給与収入で150万円だそうですが、それではまだまだ社会保険料や税金を考えると赤字に過ぎません。
配偶者特別控除を受けているような女性は、男性に経済的に依存している状態であって、何ら経済的に偉そうにふるまえる立場ではないのです。
恐ろしいことに、専業主婦希望者は、金を稼ぐ大変さへの敬意がなく、「男性の金は女性のもの」と信じ込んでいるので、平均よりも浪費しがち。
もちろん、「育児」には「お金」が必要です。子供一人を大人になるまで育てるのに2,000万円以上、つまり、年間100万円は追加でかかると考えなければなりません。
今や「働かない専業主婦」なんてのは、子供のためのお金を食いつぶした挙句に、上から目線で夫や子供を虐待するだけのただのお荷物にすぎないのです。
実際問題として、貯金があると、人生に余裕ができるものです。実際、私自身育休フォローなど、子持ち様のフォローをするために過労で倒れ、仕事をやめたことがありましたが、その際10年以上は何もせずに暮らせるだけの貯金があったことが心の支えとなり、資格試験の勉強や余裕を持った再就職活動、病気療養が出来ました。
ところが、同じ病気に倒れた他の人の話を聞くと、過労になるまで働いて倒れた男性に対して、専業主婦の妻が男性のお金を持ち逃げして逃亡したという話を複数人から聞いています。
そういう意味では、「病気の時の備え」どころか、「病気の時にさらなる追い打ちをかけるリスク」が専業主婦と言えるでしょう。
少なくとも「家事代行」で働く能力も意欲もない方は、専業主婦ではなく、「モラハラニート女性」と、実際に合わせて呼称を変えるべきです。
ついでにいうと「平均値」というのは、実は高めの数字です。結婚適齢期の年齢の方に絞ればもっと年収は低くなるでしょう。さらに言えば、真ん中に当たる「中央値」でみると、年収の中央値は360万円程度と言われます。結婚適齢期の段階で458万円という平均年収を稼ぐ人は、まぎれもなく上位層なのです。
専業主婦希望者の方は、働かず家事もしないでも生活するために高年収男性を求めますが、高年収男性というのはある程度の計画性や人生設計を考えている人が多いです。
私自身は、幸いにして平均年収よりかなり多めの年収をいただいておりますが、だからと言って、無駄飯食らいでお金を稼ぐことへのリスペクトがない地雷女性を背負おうなんて思いません。これは年収が一定レベル以上の男性でほぼ一致しています。
専業主婦希望の地雷女性は「女性に家事を求めるなんて男女差別で許せない！女性に家事を求めるのなら家事代行を雇え！」と言い張る傾向があるようですが、「家事代行」という仕事があるから専業主婦そのものが不要になっているのが現実です。
もちろん、高年収の男性ほど、存在確率は低くなりますから、大量に売れ残った地雷女性と高収入男性が結婚出来る可能性は低くなります。
ついでに言えば、一人暮らし歴の長い男性の方が、実家暮らし（未婚女性の約8割が実家暮らし）女性よりも家事ができてしまうという現実があります。
繰り返しますが、本当に偉そうに言うほど家事ができて、実際に1日中家事をする経験を積んでいたのなら、「家事代行」で働けるわけですから、専業主婦希望者や元専業主婦で離婚した人が、貧困に陥ることはあり得ないわけです。貧困からの脱出手段として「結婚」を望む女性は、その時点でハズレの地雷女性であることを全力アピールしているとも言えるでしょう。
終わりに
お金を稼ぐために努力をしてきた真面目な男性たちが、働こうとしないお荷物女性のために、お金を使って精神的負担を背負うのは割に合いません。
30代後半以上の女性は「結婚するには遅すぎる」けれども、「就職する」のであればまだまだチャンスがいっぱいあります。むしろ、様々な女性支援策のおかげで優遇されていると言ってもよい。
30代後半以上の男性で職歴がなければほぼ詰みですが、30代後半以上でも女性であれば職歴なしでもまだまだ様々な職で正社員の道が開かれています。そういう意味では、就職面でも女性はかなり優遇されていると言えるでしょう。
現実問題として、専業主婦を希望して婚期を逃した婚活高望み女性は「働けない」ではなくて、「働きたくないし働く努力もしたくない」だけの人たちですから生活保護も不要ですし、男性が慈善事業で専業主婦を認める必要もありません。女性が無理やり専業主婦になろうとして仕事をやめたならば、すぐに婚姻費用なしで離婚できるような法改正も必要でしょう。
日本の結婚法制度というのは、婚姻費用制度にしても、財産分与制度にしても、親権争いの母性優先原則にしても、働かない女性を優遇することに特化してしまっていて、時代にそぐわない状態になっています。
非婚化が進んでいるのは、専業主婦という名の「男性のお金を支配しようとする寄生虫ニート」を希望する女性が異常に増えて、男性にとって結婚のメリットがなくなってしまっていることが挙げられるでしょう。
少なくとも、確実に断言できることは
専業主婦になろうとする女と結婚するのは、百害あって一利なしだからやめておけ
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